科目情報
科目名 キャリア教育の理念と実践 
クラス − 
授業の概要 これからの学校教育において重要なテーマとなるキャリア教育の理念と実践について学ぶ。変化の激しい社会において求められる学力像を明らかにしつつ,キャリア教育の必要性とその方向,内容をアントレプレナーシップ教育の観点から考察する。また,具体的な実践のあり方を、小学校、中学校、高等学校の実践事例の調査研究を通じて理解し、児童生徒の発達段階や学校種に応じたキャリア教育のあり方を考察する。それらをもとに,キャリア教育の指導計画を構想する。 
授業の到達目標 1.キャリア・アントレプレナーシップ教育の必要性と意義を社会の変化と求められる学力の観点から理解することができる。
2.キャリア教育に関する基本的事項を理解し、各校種での実践のあり方を事例研究を通じて分析・考察することができる。 
3.学校や地域の特色を生かし、小中高の連携を踏まえたキャリア教育の指導計画を構想・作成することができる。 
授業計画
内容
1<オリエンテーション・これからの社会と教育>
・授業の到達目標や授業の進め方等のガイダンスを行う。
・これからの社会の変化と学校教育の役割について課題を理解する。 
2「反キャリア教育論」を巡って                     
・キャリア教育登場の背景について考える。
・キャリア教育の功罪と可能性について考える 
3「高度情報化社会における産業の変化」を考える
・高度情報化社会・知識社会における経済のグローバル化と産業構造の変化を理解する。
・産業構造の変化が企業経営にもたらした変化のあり方を理解する。 
4「雇用の流動化」を考える
・高度情報化社会・知識社会における職業で求められる能力や雇用のあり方の変化を理解する。
・雇用の流動化のメリット・デメリットを考える 
5「公共の役割としてのキャリア教育」
・雇用の流動化が進行する中で、公教育の役割を考える。
・公教育で育成すべき能力は? 
6「アメリカでのキャリア教育運動」
・米国におけるキャリア教育運動を概観し、職業教育からキャリア教育への転換の意味を生涯学習の観点から考える。
・「キャリア」をキーワードにキャリア教育運動の特質を理解する。 
7「キャリア教育の構造と職業観・勤労観」
・「基礎的、汎用的」能力の育成の意味を考える。
・キャリア教育固有の領域としての「勤労観・職業観」について基本的な要素を理解し、認識を深める。 
8「21世紀の学力とキャリア教育@」                   
・これからの学力を職業世界で求められる能力(コンピテンシー)とOEDCのPISA型学力の観点から考察する。 
・コンピテンシーを状況的学習論から考察する。 
9「21世紀の学力とキャリア教育A」 
・キャリア教育で求められる能力を整理し、コンピテンシーの観点から考察する。
・機能的学力の育成のあり方について討論を通じて理解を深める。 
10「アントレプレナーシップとキャリア教育」                 
・「アントレプレナーシップ(起業家精神)」の特色を、具体的事例を通して理解する。             
・「キャリア教育」と「アントレプレナーシップ教育」の関係を整理し理解する。  
11「アントレプレナーシップが育成する力とこれからの社会」
・アントレプレナーシップ教育の社会的背景と育成をめざす能力を理解する。
・これからの社会とソーシャル・アントレプレナーの関係を理解する。 
12「事例研究(1)・小学校」                           
・小学校でのキャリア教育の実際を事例研究を通じて理解する。        
・事例研究をもとに初等教育段階での発達課題と指導の特性を分析する。 
13「事例研究(2)・中学校」                          
・中学校でのキャリア教育の実際を事例研究を通じて理解する。        
・事例研究をもとに前期中等教育段階での発達課題と指導の特性を分析する。          
14「事例研究(3)・高等学校」                           
・高等学校でのキャリア教育の実際を事例研究を通じて理解する。        
・事例研究をもとに後期中等教育段階での発達課題と指導の特性を分析する。 
15「授業のまとめ」                           
・これまでの授業を振り返り,キャリア教育の今後の課題と実践の方向性について討論を行う。 
 
テキスト・参考書 テキスト:「教育の3C時代」(世界思想社)
参考文献・資料等はその都度、提示、指示する。 
自学自習についての情報 前半の授業では、2本のレポートが課せられる。ここでは教育を社会の動きとりわけ職業世界の変化の中で捉えることが求められる。日常から経済や労働、雇用に関するニュースや情報に積極的にアクセスすること。また、レポート作成にあたっては、文献等に基づいた論述が求められる。後半は調査研究に基づく事例研究である。自身の課題にそって適切に調査対象を選定し、分析・評価した結果を発表することが求められる。 
授業の形式 講義・演習・小集団での話し合い活動 
評価の方法(評価の配点比率と評価の要点) 出席については皆出席を前提とし、欠席者については補充の課題等を課す。評価は,小レポート(20%)事例研究レポート(20%)期末レポート(50%)並びに授業(討論)への参加状況(10%)で行う。 
その他 特記事項無し