科目情報
科目名 初等国語科教育 
クラス ａ 
授業の概要 1.小学校国語科教育に関する基礎的な知識に関する講義。
2.小学校国語科教育の教育内容に関する講義(特に教材研究論を中心とする)。
3.小学校国語科授業の授業者として必要な言語能力(国語力一般、教材解釈力等）の訓練。
4.教師の自己学習力に関する基本的な内容 
授業の到達目標 小学校国語教育に関する基礎的な知識を習得した上で、教育内容について一定の深度の理解を得る。また教材研究の方法を理解した上で、実践的な教材研究力を習得する。さらに小学校国語教師に必要な国語力(特に作文力)を練磨する。  
授業計画
回 内容
1授業の内容、進行方法、レポートの指示方法、諸注意などに関するオリエンテーション。小学校国語科教育に関する基礎的な知識に関する講義。 
2文学作品教材指導(1)―低学年教材―。教科書教材を使用して低学年教材分析の方法、指導の要点などについて講義する。グループ討議を取り入れる。 
3文学作品教材指導(2)―低学年教材・中学年教材―。教科書教材を使用して低学年教材・中学年教材分析の方法、指導の要点などについて講義する。グループ討議を取り入れる。 
4文学作品教材指導(3)―中学年教材―。教科書教材を使用して中学年教材分析の方法、指導の要点などについて講義する。グループ討議を取り入れる。 
5文学作品教材指導(4)―中学年教材―。教科書教材を使用して中学年教材分析の方法、指導の要点などについて講義する。グループ討議を取り入れる。 
6文学作品教材指導(5)―中学年教材―。教科書教材を使用して中学年教材分析の方法、指導の要点などについて講義する。グループ討議を取り入れる。 
7俳句創作指導。 
8説明的文章教材指導(1)―低学年教材―。教科書教材を使用して低学年教材分析の方法、指導の要点などについて講義する。グループ討議を取り入れる。 
9説明的文章教材指導(2)―中学年教材―。教科書教材を使用して中学年教材分析の方法、指導の要点などについて講義する。グループ討議を取り入れる。 
10説明的文章教材指導(3)―中学年教材・高学年教材―。教科書教材を使用して中学年・高学年教材分析の方法、指導の要点などについて講義する。グループ討議を取り入れる。 
11説明的文章教材指導(4)―高学年教材―。教科書教材を使用して高学年教材分析の方法、指導の要点などについて講義する。グループ討議を取り入れる。 
12作文指導(1)―低・中学年指導―。教科書教材を使用して低学年作文指導の方法、指導の要点などについて講義する。グループ討議を取り入れる。 
13作文指導(2)―中・高学年指導―。教科書教材を使用して中・高学年作文指導の方法、指導の要点などについて講義する。グループ討議を取り入れる。 
14書写指導。 
15指導計画・指導案作成。読むことの教材を取り上げて、指導計画例、指導案例について講義する。 
 
テキスト・参考書 授業に使用する教材についてはプリントを用意し、配布する。また授業に関する基本的な文献については授業時に適宜紹介・説明を行う。本授業は、小学校国語科授業1461時間を視野に入れて行うため、授業外の自学自習を前提とした授業となる。作文練習、作文評価法、音読指導、教材分析などについて課題を課す。 
自学自習についての情報 特に読むことの指導に関しては、事前に教材集を配布するので、音読を繰り返し、内容について理解しておくことが望ましい。 
授業の形式 受講生数が70名以上と想定されるため、基本的には講義形式となる。ただし、実地の能力が必要と思われる作業については、個人作業、グループ討議及び発表を交える。また提出されたレポートについては、模範例と評価できるもの数例を印刷して配布する。 
評価の方法（評価の配点比率と評価の要点） 定期試験(70点)にくわえて提出物(30点)で行う。ただし、定期試験が35点に満たない場合は、提出状況の如何に関わらず、単位を認定しない。 
その他（授業アンケートのコメント含む） 本授業を教材研究力育成中心の授業と位置づけ、実践的な練磨は教育実習で行うという段階を想定している。提出物に関する不正（転載、転写など。部分的なものでも不可。）が発覚した場合は、その時点で受講を取り消す。「学校教育参加研究」などによる欠席に関しては、受講生が多いため、別途教材を配布するなどの配慮はできないため、受講生は自分で確保するように努めること。なお、13回目に予定している「書写指導の考究」については、担当者の都合により日時が変更となる場合がある。
小学校国語科授業1452時間を前提として授業を行うため、指導のための諸能力習得の目的で相当回数のレポート（他の提出物）を課す。また作文能力の向上のため実地の作文作成（第一次作品、修正後の完成作品）も課す。作文は相互に読み合うため全体における公開を前提とする。