| 科目名 |
公立学校インターンシップ |
| クラス |
ａ |
| 授業の概要 |
（１） 授業は、京都府内の小・中・高・特別支援学校での演習が基本となり、学校現場での演習を通して理論と実践を結び付け、実践的指導力を身に付けることをねらいとしている。
（２） 演習内容と演習日程は演習校、演習生、大学の三者で協議し決定する。
（３） 演習はテーマに沿って、演習校教員の指導・監督のもとで行う。
（４） 演習期間中は大学担当教員へ連絡をとり、成果報告と指導の機会を設ける。
（５） 演習期間後に、大学にて振り返り交流会、演習校で研究成果報告会を実施する。 |
| 授業の到達目標 |
（１） 演習を通じて、学校教育における今日的課題や教職の実際について、実践的かつ総合的に理解できる。
（２） 演習を通じて、学校教育における今日的課題や教職の実際についての実践力を高める。
（３） 教員の学校組織における役割分担や保護者・地域との連携のあり方等について実践的に学び取る。
（４） 演習をふりかえり自身の成果をまとめ、発表・交流することで自己省察能力とコミュニケーション能力を高める。 |
| 授業計画 |
演習校での活動は１回１日を基本とし、希望校種（小学校、中学校、高等学校、特別支援学校）に分かれて実施する。演習校では研究テーマに沿って、専任指導教員の指導・監督のもと１０回以上の演習を行う。
１回＝１日とし、やむを得ず半日の演習となる場合は０．５日分とみなす。
| 回 |
内容 |
| 1 | 大学でのオリエンテーションと事前教育
［演習校オリエンテーションの実施日時、演習校での中間振り返りの実施日時、研究成果発表会の実施日時、演習の実施の詳細、実施日の調整等を三者で打ち合わせる。］ |
| 2 | 演習校でのオリエンテーションと事前教育
※第１回の際に演習校の担当教員と演習生、本学担当教員の三者で調整した日時に実施。（１０月中旬） |
| 3 | 演習校での活動 児童・生徒の実態、課題の理解 |
| 4 | 演習校での活動 指導教員等が行う授業の観察 |
| 5 | 演習校での活動 指導教員等が行う授業の補助活動 |
| 6 | 演習校での活動 指導教員等が行う授業以外の職務内容の理解 |
| 7 | 演習校での活動 指導教員等が行う授業以外の職務の補助活動 |
| 8 | 演習校での中間振り返り（１１月中旬～１２月中旬） |
| 9 | 演習校での活動 学級経営の実態、課題の理解 |
| 10 | 演習校での活動 指導教員以外の教員が行う授業の観察 |
| 11 | 演習校での活動 指導教員以外の教員が行う授業の補助活動 |
| 12 | 演習校での活動 指導教員以外の教員が行う授業以外の職務内容の理解 |
| 13 | 演習校での活動 指導教員以外の教員が行う授業以外の職務の補助活動 |
| 14 | 大学での振り返り交流会（１月下旬） |
| 15 | 演習校での研究成果報告会（１月下旬～２月中旬） |
|
| テキスト・参考書 |
テキスト：「演習ノート」（実地教育運営委員会作成）及び必要に応じて配布する資料等）
演習校で配布される資料等は各自で活用すること。
参考書：学習指導要領、生徒指導提要 |
| 自学自習についての情報 |
・演習を通じて子どもたちとの関わりや観察した授業の様子、教員の仕事についての気付きを記録し活かすこと。
・自身の演習を振り返り、成果と課題をまとめ、教職を目指すにあたって実践的課題を見出すこと。 |
| 授業の形式 |
各演習校での演習
大学、各演習校での発表会や報告会 |
| アクティブラーニングに関する情報 |
中間振り返り、振り返り交流会等でグループ・ディスカッション等を行う。
自身で研究テーマを設定し演習校で学ぶ、この演習すべてがアクティブラーニングである。 |
| 評価の方法（評価の配点比率と評価の要点） |
「演習ノート」の記入状況及びまとめレポート・振り返り交流会等での発表を基に評定する。
大学での「オリエンテーションⅠ」「振り返り交流会」各演習校での「オリエンテーションⅡ」「中間振り返り会」「研究成果報告会」に参加できない場合は、単位を認められないことがある。
「合・否」による判定。 |
| その他（授業アンケートへのコメント含む） |
（１）受講要件 以下の条件を満たすものとする。
＊ 主免実習を終えた者で、小学校、中学校、高等学校、特別支援学校のいずれかの教員を志望する者
＊ １０回の演習に必ず参加できる者
＊ 学生傷害保険に加入している者（大学で加入）
（２）受講人数 受講生は各学校あたり１０名程度を限度とし、計約１００名とする。希望者が定員を上回った場合には選考を行う。
（３）経費 演習等にかかる交通費等の諸経費は受講生の負担とする。
（４）本授業は、京都府教育委員会との連携事業（教員養成サポートセミナー）である。本学と京都府教育委員会との間で取り交わした規定を遵守すること。 |
| 担当講師についての情報（実務経験） |
学校現場経験者である本学担当教員が、京都府教育委員会及び各演習校と調整を図りながら、学校教育活動全般の業務が学べる学校現場を用意し、学生に提供する。学生一人一人に教育に関する研究課題を持たせ、学校現場での演習を通して、理論と実践の往還をもって課題を明らかにする。各担当教員は演習校の指導教員と連携協力しながら学生を指導・支援する。 |